絶縁性の固体物体のリスクアセスメントについて次のように述べていきます． 絶縁性固体のハザード 絶縁性固体材料の利用の制限 接地導体表面の絶縁性コート 絶縁物への導電性・電荷消散性コート 絶縁性固体物体のリスク分析 絶縁性固体物体の静電気対策

すべての導体（導電性・電荷消散性物体）に接地が必要なわけではない．火花放電のエネルギーは導体の静電容量に依存するので，可燃性雰囲気の最小着火エネルギーによって，小さな静電容量の導体の接地は必ずしも必要でなくなる． 帯電を著しく促進する要因，…

[リスク低減策] 導電性・電荷消散性固体は，基本的に接地・ボンディングされなければならない．接地・ボンディングにより火花放電を防止することできる．導電性・電荷消散性固体のリスク低減策（静電気対策）は，導体の接地・ボンディングのみしかないので，…

[リスク見積] ここでいう導電性・電荷消散性固体のリスクとは，導電性・電荷消散性固体が絶縁されたときに発生する着火性火花放電リスクのことである．着火性火花放電リスクは，6.2に示した火花放電のハザードについて調査して求められたハザードレベルをも…

固体物体の静電気特性の抵抗率による導電性，電荷消散性および絶縁性のクラス分けは表4.2を参照する．固体の抵抗率と帯電性（表4.1）についても示しておく． ［ハザード］ 導電性・電荷消散性物体が電気的に絶縁されると，静電誘導，荷電粒子の蓄積または物…

ここまでは，開発手法の主要部の静電気リスク分析を示してきた．ここからは，静電気リスクアセスメントについて書いていきたいと思います．静電気の帯電ハザードおよび静電気対策は固体，液体，粉体，気体および作業者によって異なるので，それぞれ，9—13章…

静電気対策の5つの原則 ここでいうリスク低減策とは，静電気対策である．つまり，静電気対策は，着火リスクを十分に許容するまでに低減する科学的に保証された安全技術である．この静電気対策は次の5つの原則に基づいた技術である．これらのほかに何もないこ…

工程・作業のレビュー（2.1.1.1）をもとに，可燃性雰囲気形成・帯電・静電誘導・放電ハザード同定および可燃性雰囲気形成・着火性放電可能性見積から着火リスクを評価をする．これに応じて必要なリスク低減策（静電気対策：9—13章参照）を実施し，対象とする…

これまで示した可燃性雰囲気形成ハザード，帯電および静電誘導ハザードおよび静電気放電ハザード同定をもとに着火リスクを見積り，評価をする． 工程・作業のレビュー（2.1.1.1）をもとに，図7.1に示すように，可燃性雰囲気形成ハザード同定で得られた可燃性…

静電気放電ハザード同定のためのシートは表2.2の静電気放電ハザードの同定部である．この表は，ここに示した放電ハザード同定および着火性放電可能性の見積の手続きをまとめたものである．メモ欄には調査結果および除外の根拠，注釈，使用した測定法，参考文…

ガイドにしたがって，工程・作業の場所ごとに同定された放電タイプの可能性と着火性から静電気放電ハザードレベルが求められる． 工程に依存する放電ハザードおよび固体，液体，粉体および気体の放電ハザードは9から12章も参考にすること．作業者に関する放…

静電気放電ハザードと同定された放電のハザードレベルは，着火性と事故頻度から見積もった放電タイプごとの重み付けを用いてハザードレベル（火花: 5，ブラシ: 3，沿面: 3，コーン: 2，IICでのコロナ: 1）を決定する．

数値計算によってもハザード同定が可能である．例えば， ラプラス・ポアソン方程式を用いて，対象に合致させて絶縁導体，帯電物体および接地を配置させて境界条件を与えて電位分布を求め，これから静電容量および静電エネルギーを計算することによって，火花…

チェック項目30 コロナ放電とIIC雰囲気の可能性 コロナ放電エネルギーは数十µJ程度までで，着火エネルギーが極めて低いガス（水素，アセチレン，硫化水素などのIIC）の可燃性雰囲気のみに対して着火源となりうることがある．IIC以外のガス・蒸気および粉じん…

コーン放電の等価エネルギーは数十mJ程度以下であり，文献[16]では20 mJ程度としている．コーン放電は ガス・蒸気，粉体の着火源になる可能性がある．100 mJ以上の可燃性雰囲気ではコーン放電による着火リスクは低い．200 mJ以上ではコーン放電ハザードは無…

コーン放電は粉体の空気輸送（あるいはこれに相当する流量の輸送）中の容器・FIBC内に堆積した帯電粉体表面で生起する．F.2.3.4 コーン放電も参照する．コーン放電の発生条件と照合させて絞り込むとよい．

コーン放電の生成のための正確な条件は求まっていないが，次の条件が満たされるときに多く起こるので，バルク抵抗率，充てん方法，流量，質量比電荷および粒径からコーン放電の可能性を同定する． 粒径が比較的に大きい：粒径1 mm以上で多く起こる 粉体の抵…

チェック項目29 コーン放電の可能性と着火性 A.3.10および11章も参照されたい．コーン放電が発生しうる場所は空気輸送充てん容器内であるので，以降の調査により着火リスクが許容できない場合は対応する静電気対策の実施または空気輸送を避けることによりコ…

沿面放電は放電エネルギーが極めて高いので，可燃性ガス・蒸気だけでなく可燃性粉体の着火源にもなりうる．

沿面放電の発生には相当量に帯電した電気二重層が形成されることが前提である．過大評価の沿面放電ハザード同定が散見されるので，沿面放電の発生条件を満たす絶縁層を慎重に抽出されたい．以下に生起場所を抽出するヒントを示す． 電気二重層ができる薄い絶…

沿面放電の発生条件を以下に示す（A.3.9） 比較的に薄い絶縁物の表と裏面に異符号の電荷の電気二重層が形成される この電気二重層が短絡することによって沿面放電が開始する 表面電荷密度が2.5 × 10-4 C/m2以上 絶縁層の厚さが8 mm以下 絶縁層の絶縁破壊電圧…

チェック項目28 沿面放電の可能性 A.3.9, A.3.13.2および9章も参照されたい．沿面放電のエネルギーは高いので，生起すれば着火する確率は高い．したがって，着火性の調査はせず，6.4.1および6.4.2から，沿面放電が発生しうる場所（絶縁層）を特定することに…

接地導体表面の帯電した絶縁性コートおよびライナー（内袋）で発生するブラシ放電の着火性は，コート・ライナーの誘電率，厚さ，表面電位から求まる放電電荷の統一式(A.19) または(A.21) と放電電荷と着火性の関係を示した表9.3を用いて見積もるとよい．

放電電荷測定（D.12）による測定電荷が可燃性雰囲気に対応する最大許容放電電荷（表9.3）以下となる場合はその帯電物体からのブラシ放電はハザードから除外される．なお，最大許容放電電荷は火花放電にも適用できる．

絶縁性物体の最大表面電荷密度を1 µC/m2 (IIC), 3 µC/m2 (IIB), 5 µC/m2 (IIA)以下であればブラシ放電による着火リスクはない． これらの数値は，以下から求められている—帯電した絶縁性物体からの放電による水素，プロパンの着火実験において，水素では絶縁…

絶縁性物体の表面電位から可燃性雰囲気の着火エネルギーと比較して，着火性ブラシ放電の可能性を見積もることもできる． 絶縁物表面電位による着火性ブラシ放電の可能性は A.3.8のブラシ放電の帯電電位と放電エネルギーとの関係（式(A.13)）を示した図A.10の…

物体の表面抵抗率（表面抵抗）が109 Ω (108 Ω)よりも高く，1012 Ω (1011 Ω)よりも低い場合は，たとえ接地されていなくても，火花放電もブラシ放電も起こらならないとされている[14]．ここで，表面抵抗率が表面抵抗の10倍になる関係は，表面抵抗測定電極の寸…

ブラシ放電を防止するために絶縁物表面の面積・幅を制限する対策（9.6.3）がある．この面積・幅以下のものはブラシ放電ハザードから除外できるが，これを超えるもので帯電ハザードと同定された絶縁性物体は着火性ブラシ放電が生起する可能性がある．

粉体の空気輸送では，タンク・サイロ内で起こるブラシ放電を避けることが困難である．可燃性ガス・蒸気で着火エネルギーが4 mJ以下の可燃性雰囲気が形成される場合は可燃性雰囲気の形成を防止する必要がある．

液体のサンプリングなどでは，液面電位が負帯電では25 kV以上，正帯電では80 kV以上（80 kVでも着火しない実験があることから [13]，これを正帯電のしきい値とした）のときに着火性ブラシ放電が生ずる可能性がある(A.3.8.2)．液面電位を25 kV以下にする流速…